労働安全衛生および健康 | 社会 | サステナビリティ | 旭化成株式会社

労働安全衛生および健康

方針

企業の活動がグローバルに展開されるようになる一方、社会の構造は大きく変化しています。高齢化の進展や雇用や働き方における大きな変化などです。こうした変化の中では、社員の一人ひとりが満足感をもって能力や可能性を最大限に発揮するためには、安全で快適な職場環境をつくり、心身の健康が保たれるような取り組みが必要です。
旭化成グループでは従業員をかけがえのない存在と考えており、職場や作業現場における安全の維持管理について、「環境保全、品質保証、保安防災、労働安全衛生および健康を、経営の最重要課題と認識し、開発から廃棄に至る製品ライフサイクルすべてにわたり、あらゆる事業活動においてこれらに配慮する」との方針のもと、従業員との協働を通じた全社的な環境の整備に努めます。また、従業員の健康については、健康管理ガイドラインに基づき、生活習慣病対策、メンタルヘルス対策等、社員の心身の健康保持増進活動を推進していきます。

マネジメント体制

当社グループでは、従業員の安全・衛生を管轄する安全衛生委員会(または衛生委員会)を各地区で設置しています。安全衛生委員会(または衛生委員会)は月1回開催し、職場における労働衛生の水準の向上を図ることを目的としています。事業所ごとに方針や目標の設定を行い、従業員等、働く人々の安全を優先した体制を構築しています。また、2013年度より、グループ共通のインフラにてストレスチェックの体制を構築し、心身の健康面への対応を行っています。
安全衛生委員会や、各種労使経営協議会にて、健康に関する意見交換を労働組合と行い、労使一体となって従業員の健康課題に取り組んでいます。

労働災害防止活動

当社グループでは、従来の安全活動※1にリスクアセスメント、PDCAのマネジメントを導入した労働安全衛生マネジメントシステム(OHSMS※2)の運用により、労働災害防止活動を推進しています。
労働安全マネジメントシステム(OHSMS)は、2002年からOHSAS18001規格をもとに導入を開始しました。2009年度以降は全体の90%をこえる工場等が導入し、定着化への活動を継続して推進しています。

  • 従来の安全活動 リスクアセスメント PDCAマネジメント OHSMS 労働安全衛生マネジメントシステム

    安全活動との関連

  • ※1 従来の安全活動 3S(整理・整頓・清掃)、HHK(ヒヤリ・ハット・気がかり)、危険予知、パトロール、事例検討等
  • ※2 OHSMS Occupational Health & Safety Management System

労働災害防止の進め方

1.潜在危険性の抽出

有効な労働災害防止対策を実施するには、職場の潜在危険性を抜けなく挙げることが必要です。そのためには、安全活動に強制発想(トラブル想定)の視点を入れて、モノの不安全な状態(設備、有害物、騒音等物理的有害環境など)や人の不安全な行動、さらに、その組み合わせで発生する危険事象に対する災害想定を幅広く実施することが重要です。

2.リスク評価

抽出された職場の潜在危険性について、災害の重篤性と災害に遭遇する頻度との組み合わせから、リスク点数を算出し、優先順位を付けます。リスク点数の高い重大リスクから低減対策を実施します。

モノの不安全な状態 人の不安全な行動 強制発想 トラブル想定 従来の安全活動 3S、HHK、危険予知、パトロール、事例検討等→潜在危険性の抽出(災害想定)→リスク評価(重篤性・頻度によるリスク算出と優先付け)→重大リスク低減対策→本質安全化 安全防護→管理の手法 安全作業基準遵守活動労働災害防止の全体像

3.重大リスク低減対策

重大リスク低減対策としては、モノの不安全な状態を安全化する本質安全化(危険作業排除、自動化、トラブルゼロ化、安全な物質への転換など)と安全防護が極めて有効です。当社グループでは重篤な災害に至りやすい、機械への挟まれ・巻き込まれ型災害の対策として、機械設備等の本質安全化と安全防護(隔離と停止)による対策を重点的に推進しています。

安全対策 安全性の達成度 1 本質安全化 100% 2 安全防護 80% 3 管理の手法 表示・警告等 20% 4 管理の手法 マニュアル・許可制等 20% 出典 : 中央労働災害防止協会(1999) 「職場のリスクアセスメントの実際」p.26安全対策構築の原則

本質安全化・安全防護対策

安全対策構築の原則に則って、設備の新設・変更・既存設備見直し・事故発生時の対策等として本質安全化と安全防護による対策を推進しています。

安全作業基準遵守活動

当社グループでは、安全作業基準遵守活動にて安全の確保に努めています。具体的には、日々の業務での安全作業基準遵守状況をチェックするなど、工夫して実行しています。また、設備等の改善が難しい作業に関しては、特別管理作業と位置づけて厳重な管理のもとに作業を行っています。

  • 安全作業基準個別作業ではなく類似した複数の作業に共通する基本的事項を定めた安全原則。例えば、機械への挟まれ・巻き込まれ防止対策として運転中の露出部には手を出さない等。

労働災害情報の共有と活用

労働災害が発生した事業所では原因究明と再発防止対策を行います。当社グループ内では全ての労働災害情報をデータベース化して共有し、安全教育や事例検討、類似災害防止などに活用しています。

労働災害発生状況

2019年度は国内グループ社員では25件の休業災害が発生しました。このうち国内グループ社員の「機械への挟まれ・巻き込まれ」による重篤災害※1が1件発生しました。
「機械への挟まれ・巻き込まれ」防止についてはこれまでも重点的に取り組んできましたが、この事故を受けて、同様の設備における再発防止対策の徹底はもとより、類似の設備においても本質安全化と安全防護によるリスクの低減の活動をより一層推進します。
休業25件を事故の型で分類すると、2019年度の傾向として「墜落・転落」による災害が多く発生しています。幸い重篤災害となったものはありませんでしたが、「墜落・転落」による怪我は重篤災害となるおそれが高いため、特に高所作業における災害を重点的に防止するための活動を展開していきます。
最近の傾向として、1、2年に1度しか行わないような、作業頻度の少ない非定常作業でケガの程度の大きい災害が発生しています。災害の重篤性と災害に遭遇する頻度との組み合わせから行うリスク評価において、頻度面からリスク点数が低いとしても、万一の災害時に重篤なケガとなる可能性がある作業においては、優先度を上げて対策を推進します。
また、国際規格ISO12100※2に基づく機械安全のための指針類を制定し、2014年度以降は設備の新設・改造時に設計者が機械リスクアセスメントを行い、設備審査時に関係者が審議を行っています。
一方、「転倒」が休業災害の事故の型の28%を占めています。これらの多くがオフィス内や外出先などにおける日常行動の中で発生しています。これらいわゆる「生活災害」も防止するため、生産系の職場だけでなく非生産系の職場においても「安全基本行動」遵守等の安全活動を活性化し、全社にわたる安全文化の醸成を、引き続き推進していきます。

  • ※1重篤災害死亡災害及び後遺症災害を指す。
  • ※2ISO12100機械類の安全性設計のための国際標準規格 ― リスクアセスメントとリスク低減。
  • 休業災害25件 転倒28.0% 墜落・転落20.0% 交通事故(道路)12.0% 高温・低温の物との接触12.0% 機械への挟まれ・巻き込まれ4.0% 挟まれ・巻き込まれ4.0% 激突8.0% 動作の反動・無理動作4.0% 飛来・落下4.0% 事故の型その他4.0%

    休業災害事故の型(2019年度 国内)

  • 休業災害148件 転倒26.4% 交通事故(道路)16.2% 動作の反動・無理動作14.2% 墜落・転落8.1% 高温・低温の物との接触7.4% 機械への挟まれ・巻き込まれ7.4% 挟まれ・巻き込まれ3.4% 交通事故(その他)2.7% 激突2.7% 分類不能2.0% 飛来・落下2.0% 事故の型その他2.0% 激突され2.0% 有害物等との接触1.4% 切れ・こすれ1.4% 火災0.7%

    休業災害事故の型(2009~2018年度 国内)

  • 旭化成グループ ’10年度0.21、’11年度0.36、’12年度0.16、’13年度0.40、’14年度0.20、’15年度0.30、’16年度0.35、’17年度0.30、’18年度0.41、’19年度0.44、化学工業 ’10年度0.72、’11年度0.88、’12年度0.85、’13年度0.82、’14年度0.76、’15年度0.81、’16年度0.88、’17年度0.81、’18年度0.90、’19年度0.94、製造業 ’10年度0.98、’11年度1.05、’12年度1.00、’13年度0.94、’14年度1.06、’15年度1.06、’16年度1.15、’17年度1.02、’18年度1.20、’19年度1.20、※ 旭化成グループは年度、化学工業と製造業は暦年

    グループ休業度数率※1

  • 旭化成グループ ’10年度0.005、’11年度0.169、’12年度0.153、’13年度0.013、’14年度0.005、’15年度0.005、’16年度0.024、’17年度0.005、’18年度0.008、’19年度0.074、化学工業 ’10年度0.04、’11年度0.04、’12年度0.12、’13年度0.12、’14年度0.17、’15年度0.04、’16年度0.03、’17年度0.09、’18年度0.06、’19年度0.02、製造業 ’10年度0.09、’11年度0.08、’12年度0.10、’13年度0.10、’14年度0.09、’15年度0.06、’16年度0.07、’17年度0.08、’18年度0.10、’19年度0.10、※ 旭化成グループは年度、化学工業と製造業は暦年 ※ 2011年度は機械挟まれによる死亡災害、2012年度は転倒による後遺症災害、2019年度は機械巻き込まれによる後遺症災害が各1件発生し、強度率が高くなった。

    グループ強度率※2

  • ※1 休業度数率 労働災害の発生率を表す安全指標の一つで、以下の式で算出されます。[休業度数率=休業災害被災者数÷のべ労働時間×100万時間]
    休業度数率0.1以下というのは、例えば、工場の社員が100名であれば、50年間に1名しか休業災害を起こさないという、大変高い目標です。
  • ※2 強度率 労働災害の軽重を表す安全指標の一つで、以下の式で算出されます。[強度率=労働損失日数÷のべ労働時間×1,000時間]

快適職場形成の改善活動

化学物質などの管理として、有機溶剤中毒予防規則・特定化学物質障害予防規則・粉じん障害防止規則などが適用される単位作業場では、作業環境測定法に基づく測定を毎年実施しています。さらに、化学物質のリスクアセスメントも行い、化学物質に起因するリスクの低減にも取り組んでいます。
また、騒音ならびに暑熱に関しては、作業環境測定データをベースに作業管理を行い、個人への負荷を下げる管理を実施しています。引き続き、設備改善対策や作業見直しなどの改善を進めています。

旭化成メディカルMT(株)大分事業所の安全活動

1. はじめに

旭化成メディカルMT(以下、AMMT)は、旭化成メディカルのグループ会社として2013年10月に設立されました。ユニークな膜分離・吸着技術を基本とした医療機器・医療部材の開発と製造を担い、世界の人々の“いのち”を支えています。
AMMTは大分と延岡の両地区を主要生産拠点とし、約1,600名の従業員が働いています。大分事業所は2018年度に大分労働局長より安全衛生に係る優良事業場(奨励賞)を受賞するなど安全への取り組みを真摯に実践しています。

2. 大分事業所の安全活動のポイント

大分事業所は、人工腎臓工場、アフェレシス工場、セパセル工場、プラノバ大分工場の4つの工場と2つの技術開発部及び共通部門から構成され、それぞれの職場が「明るいQMS/RC活動の推進」、「3現主義(現場・現物・現実)の実践」をモットーとした全員参加型の安全活動を実施しています。
主な活動は、「基本安全行動に基づく生活災害防止活動」、「交通安全活動」、「メンタルヘルス活動による職場環境の改善」、「リスクアセスメント(変更管理)の徹底」、さらに重篤災害防止の観点から「挟まれ・巻き込まれ災害の撲滅」、「熱中症予防の徹底」であり、大分環境安全部と各工場等が連携して進めています。
中でもメンタルヘルス活動は、きめ細かなケアを継続し、さらに事業所全体で健康増進活動に取り組んでおり、旭化成グループの中でも模範として注目されるような従業員の心と身体の健康作りを実践しています。その他にも工場周辺の美化運動を従業員とご家族が一緒に行うなど、地域との共生に力を入れたRC活動等も積極的に展開しています。

3. 今後の取り組み

これまで継続してきた活動に加えて、設備管理技術の伝承、労働災害要因の未然排除等の安全活動も着実に推進し、「安全は全てに優先する」価値観の浸透を図ります。そのためには、トップが安全に対する強い想いを語り、各層のリーダーが部下一人ひとりと真摯に向き合うことが大事です。そして、全ての従業員が、さらに明るく働くことのできる、自慢できる職場作りを目指していきます。

  • 旭化成メディカルMT(株)大分事業所
    (左側 総合事務棟、右側 プラノバ大分工場紡糸棟)

  • ラインポスト研修会
    (テーマ:部下のモチベーションを引き出すコミュニケーション)

アスベスト問題への対応

旭化成ではアスベスト問題に対して、以下のように対応いたしました。

具体的な対応
工場を含む旭化成グループ所有建物の対応 旭化成グループが所有する工場を含む所有建物のアスベスト調査を実施し、「石綿障害予防規則」に基づいた除去、封じ込め、あるいは囲い込み等の対応を計画的に実施いたしました。
工場におけるジョイントシール類のアスベスト代替化 アスベストが使用されているジョイントシート類は、点検・整備等で開放するタイミングで順次、非アスベストタイプの部材への取り換えを行っています。
旭化成グループを退職された方の健康面への対応 当社グループでは石綿障害予防規則が適用される「アスベストを製造し、または取り扱う作業」はありませんが、当社グループの在職中に保全等で臨時的に石綿を取り扱った経験がある退職者の方から申し出があった場合は健康診断を受けていただくとともに、その後のフォローをしております。

旭化成グループ退職者の皆様へ

健康経営の展開

昨今、就労年齢の上昇、経営環境/社会環境の変化によるストレスの増加など、従業員の健康を巡る状況は大きく変わってきています。他方、当社グループが社会に向け、事業を通じた価値提供をしていくためには、従業員の創造性と生産性が一段と発揮されることが必要となっています。
そこで、当社グループでは、これまでのレシポンシブル・ケア活動における健康管理を発展させ、「社員一人ひとりの活躍と成長」と「生産性の向上」を実現すべく、健康に関する取り組みを全社経営課題と位置付けた「健康経営」を展開していきます。

具体的には、2020年1月に、健康経営推進室の設置、同2月に健康経営担当役員・同補佐の設置(健康経営担当役員には高山代表取締役副社長、同補佐には橋爪常務執行役員人事担当が就任)を公表しました。
健康経営ビジョン制定や健康経営宣言の社内外への公表等とともに、従業員の働きがいの向上や個人・組織の活性化、および活力ある強い組織風土形成を通じて生産性向上を図り、持続可能な社会や旭化成グループの企業価値の持続的向上へ貢献します。
2021年度の本格展開に向けて、上記とともに、健康経営の目指す姿や推進体制、諸施策について取り組みを進めていきます。

従業員の健康保持増進活動の推進

当社グループでは従業員の健康保持・増進のため、生活習慣病の予防および対策の推進、メンタルヘルスケアの充実を、各地区の健康管理スタッフとともに進めてきました。併せて「特定保健指導」を利用しやすいプログラムに見直した「Asahiヘルスアッププログラム」を、健康管理ツールの一つとして、特に産業保健スタッフの体制が十分でない独立工場、関係会社等で積極的に活用しています。
2019年度の定期健康診断における有所見者率は前年度と比べて同レベル、肥満は微増、喫煙率は微減となっています。

有所見者率 2015年度61.9%、2016年度63.4%、2017年度62.5%、2018年度62.6%、2019年度62.3%、平均年齢 2015年度43.3歳、2016年度43.6歳、2017年度43.8歳、2018年度43.8歳、2019年度43.8歳、BMI 2015年度24.8、2016年度25.2、2017年度26.0、2018年度26.3、2019年度26.8、喫煙率 2015年度28.2%、2016年度26.6%、2017年度26.9%、2018年度26.3%、2019年度25.8%有所見者率等の推移

メンタルヘルスケアの推進

当社グループでは「メンタルヘルスケア・ガイドライン」に基づき、メンタルヘルスの「4つのケア」を充実させることにより、職場環境の改善に取り組んでいます。
「セルフケア」および「産業保健スタッフなどによるケア」として、2013年度から、社内のイントラネット環境で利用する「e診断@心の健康:職業性ストレス簡易診断システム(株式会社富士通ソフトウェアテクノロジーズ)」を本格的に運用し、個人のストレス調査と併せて、職場のストレス分析「健康いきいき判定」も行い、「ラインによるケア」の一環として、健康いきいきシートの活用(延岡)、従業員参加型の職場活性化活動(水島)、MIRRORを活用した職場改善(富士)、等各地区で職場環境の改善につなげています。
また、当社グループでは、メンタル疾患およびそれ以外の傷病により休業した人が、その後円滑に職場復帰できるように「リハビリ勤務制度」を設置しています。さらに各地区・事業所では、外部講師による研修やカウンセリングの導入などの「専門機関によるケア」の活動も実施しています。

  • MIRROR職場環境改善ツール。望ましい職場の姿に関するチェックとディスカッションを行う。

メンタルヘルス不調休業者の直接要因および背景事象の分析

メンタルヘルス不調により休業する従業員は、職場の問題のほかに自身の健康問題、仕事への向き合い方、プライベートの問題などさまざまな要因が複合していることが多く、また、それらの要因が起こる背景も業務内容の変更や人事異動、家庭の問題などさまざまです。メンタルヘルス不調休業者の要因分析を行い、傾向や特徴を知ることで効果的な対策を検討し、メンタルヘルス不調による休業者数を低減するため、「休業者ストレス分類ツール」を活用して、休業に至った原因を産業保健スタッフの視点で分析しました。面談結果から直接の要因や背景について寄与割合を入力することにより、その傾向を地区ごとの集計とグラフで可視化します。また、各地区の結果を全社で集計し、職種や職階など多様な視点で分析し、全社で共有しています。

海外勤務者への対応

当社グループではグローバル展開に伴う海外勤務者の増加に対し、健康管理を強化しています。
海外赴任中も年1回健康診断を行うとともに、「健康調査票」を用いて自覚症状や現地での生活習慣、ストレスに関してアンケート調査を行い、必要に応じてWeb会議(skypeやTeams)を用いた面談を実施しています。また、PCへのアクセス時間をもとに長時間労働が疑われる海外勤務者に対して産業医面談を実施しています。
2018年からは、欧米も含めたすべての地域の駐在員に対して、赴任後、半年経過した時点でWeb会議システムを用いた産業医面談を行うとともに、必要に応じて現地医療機関の視察、現地での産業医面談を実施しています。

従業員向け「がん全般セミナー」開催(東京健康管理室)

シリーズ開催のがんセミナー(2017年:乳がん、2018年:大腸がん)として、2019年度は東京大学医学部付属病院 放射線科准教授の中川恵一先生にお越し頂き、がん全般セミナー(演題:がん検診のススメ)を開催しました。著名な先生の講演でもあり、早々に募集枠を超える応募があり、がんに対する関心の高さが見られました。
中川先生のとてもわかり易く、また自らの経験も交えた興味深い話に、『がん検診の重要性を再認識した』とのアンケート結果が集まっており、今後の受診率向上につながることを期待しています。
なお、旭化成株式会社(東京本社)は、中川先生が委員を務める「がん対策推進 企業アクション」の推進パートナーとして参加し、受診率向上に努めていきます。